- 会社案内 -
会社概要
| 商号 | 株式会社エアレックス |
| 代表取締役 | 川﨑 康司 |
| 設立 | 1997年10月 |
| 資本金 | 6,985万円 |
| 従業員数 | 152名（2024年3月現在） |
拠点
本社
〒453-0015 名古屋市中村区椿町14-13
TEL ： 052-454-0671
FAX ： 052-454-0677
・名古屋駅新幹線側出口 徒歩3分
技術研究センター
〒476-0006 愛知県東海市浅山3-139
TEL ： 052-689-3070
FAX ： 052-689-3077
・名鉄常滑線「名和」駅 徒歩10分
・伊勢湾岸道 東海インター 車2分
2006年1月11日 2期工事完了
2012年9月28日 実験棟を竣工
2014年3月28日 3期工事完了
先端無菌環境技術研究センター
〒476-0006 愛知県東海市浅山3-47
TEL ： 052-746-3901
FAX ： 052-746-3902
・名鉄常滑線「名和」駅 徒歩9分
四国技術事務所
〒763-0024
香川県丸亀市塩飽町15-1 駅前通り京極南201
TEL ： 0877-85-7823
FAX ： 0877-85-7826
・四国旅客鉄道「丸亀」駅 徒歩4分
SCAT（南関東技術オフィス）
〒251-8555
神奈川県藤沢市村岡東2-26-1
湘南ヘルスイノベーションパークB32M-1110
JR大船駅より（15分）
東口交通広場（ルミネウィング南側）1番乗車場
江ノ電バス 藤沢駅北口行「湘南アイパーク」下車
JR藤沢駅より（15分）
北口バスターミナル 9番乗車場
江ノ電バス 大船駅東口・四季の杜行「湘南アイパーク」下車
NCAT（北関東技術オフィス）
〒251-8555
埼玉県熊谷市筑波1-173 筑波ビル5階
・JR「熊谷」駅 徒歩4分
HKTO（北陸技術オフィス）
〒939-8081
富山県富山市堀川小泉町3-9 エーワン堀川1階
・「南富山」駅 徒歩4分
ECAT（東首都圏技術オフィス）
〒260-0028
千葉県千葉市中央区新町1-17 JPR千葉ビル8F
・「JR千葉」駅 徒歩6分
WCAT（西東京技術オフィス）
〒196-0031
東京都昭島市福島町3-13-7 フローラルコートμ 202
・「JR東中神」駅 徒歩16分
・「JR小宮」駅 徒歩23分
納入実績
多くの国内製薬会社様、国内外の充填機・機器メーカー様に納入実績があります。
エアレックスの技術は皆様と共に、より高いレベルを常に目指しています。
無菌製剤工程
バイアルライン/アンプルライン/シリンジライン/キット製造ライン/輸液ライン/点眼ライン/その他
●応用機器・設備
クリーンルーム・空調/アイソレーター/RABS(R)/ラミナー装置/クリーン移動台車/HPGパスボックス/HPG室内除染/無菌試験用アイソレーター/乾熱滅菌装置
コンテインメント工程
結晶化工程/ろ過・乾燥工程/櫛過工程/粉砕工程/充填工程/秤量・小分け工程/洗浄工程/その他
●応用機器・設備
各種封じ込めアイソレーター/充填設備
特殊気流抑制装置
クエンチング工程/サクションチャンバー
会員
・日本PDA製薬学会
PDA：Parenteral Drug Association, Inc.
・ISPE会
ISPE：International Society for Pharmaceutical Engineering
・製剤機械技術学会
JSPME：Japan Society of Pharmaceutical Machinery and Engineering
・日本バイオセーフティ学会
JBSA：The Japanese Biological Safety Association
・防菌防黴学会
・日本空気清浄協会
JACA：Japan Air Cleaning Association
・再生医療イノベーションフォーラム
FIRM：Forum for Innovative Regenerative Medicine
・日本骨髄間葉系幹細胞治療学会
JMCT：Japanese Association for Mesenchymal Stem Cell Therapy
基本方針
- 信用第一、誠意をつくす
- 空気（Air）に関するエキスパート（Expert）集団として技術を研鑽し、社会に貢献する
- 空気に関わる独自性あるアイデアを積極的に提供する
- 明朗で、お互い助け合い、夢を共有する会社とする
環境方針
当社は、空気管理のエキスパート集団として、高品質のクリーンルーム･アイソレーターなどの提供を事業としており、地球環境保全を人類共通の重要課題と認識し、環境と調和した企業活動を推進するため、以下の「環境方針」を制定します。
当社は、地球環境を保全するために企業活動にともなう環境負荷の低減を図るとともに、環境保全に資する製品や技術の開発を通じて貢献することを目指すことで、継続的改善及び汚染の予防を含む環境保護を図ります。
（１）環境負荷の低減
・地球環境保全のために、より優れた技術と製品の開発を推し進め、社会に提供する。
・企業活動によって生ずる環境負荷を低減するため、省エネルギー、廃棄物削減等を推進する。
（２）法規制の順守
・環境保全に関する各種の法律、規制、協定を順守する。
（３）環境教育
・従業員への環境教育、啓蒙活動により、地球環境保全の重要性に対する自覚と意識の向上に努める。
・環境保全活動の継続的な発展を図る。
2017年6月1日
代表取締役社長 川﨑 康司
育児休業取得状況等報告書
愛知県中小企業男性育児休業取得促進奨励制度に基づき育児休業取得状況報告書を公表します。